日本消化器がん検診学会が、全国集計結果の詳細を、資料集として公表を始めてから、今回の平成21年度集計で27回目になります。

がん対策基本法（2007年4月に施行）を受けての、「がん対策基本計画」では、5年以内にがん検診受診率を50％以上とすることが、目標に掲げられています。がん検診受診者の大幅な増加が困難な現状におきまして、私達のなすべき事は、正確ながん検診受診者数の把握とがん検診の質の更なる向上と考えます。当学会では、検診施設に集計報告を依頼していますが、十分な資料を提供いただけるⅠ群と、大まかな資料を提出していただいているⅡ群に分かれています。今年度は、胃・大腸ともⅡ群の集計が増えたために、受診者数は増加したものの、がん発見率などの検診成績は低下した結果となっています。厚労省と対がん協会の集計結果とも対比していますが、胃では、本学会が多く、大腸では厚労省の集計が多いという現象が続いています。がん検診の質の向上に最も関与する精検受診率は、今年度は胃：62％台、大腸：54%台で従来より、若干低下しています。今後はこれを最低70～80％以上に上げる必要があります。がん検診に携わる皆様方の努力を期待する次第です。

この資料集を作成するにあたり、毎年継続して実態調査のデータをお送りくださる各検診施設の皆様方のご努力に深く感謝いたします。このような貴重なデータを毎年いただきながら、時として集計結果の不確実さのご指摘をうけることがあります。集計委員会では、データの入力や出力結果の点検など細心の注意を払い、出来る限り完全なものにするよう努力いたしております。胃癌取り扱い規約、大腸癌取り扱い規約の改定の度に調査票を改訂するため、各施設でのデータ記入に際し、いろいろとご迷惑をおかけして参りました。今後もよろしくお願いいたします。

なお、この資料集は本学会機関誌に委員会報告として毎年1月号に掲載しておりますが、詳細な集計資料は「平成21年度消化器がん検診全国集計資料集」としてまとめ、１部3000円、送付手数料500円にて購入できます。資料集購入ご希望の方は購入申込書を下記にてプリントアウト(A4縦、100％）できますので、必要事項をご記入のうえ事務局までお申込みください。

委員会報告（消化器がん検診全国集計）

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平成21年度消化器がん検診 全国集計資料集
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