個人の死亡リスクの減少を目的とし，医療機関や検診機関が任意に提供する医療サービス．対象となる特定の集団は定義されないが，無症状であることが基本条件となる．具体的には，検診センターや医療機関などで行われている総合健診や人間ドック^＊などに含まれているがん検診が該当する．死亡率^＊減少効果の証明された方法により検診が行われることが望ましいが，個人あるいは検診実施機関により，死亡率減少効果の不明な方法が選択される場合がある．がん検診の提供者は，対策型検診^＊では推奨されていない方法を用いる場合には，死亡率減少効果が証明されていないこと，及び，当該検診による不利益について十分説明する責任を有する．

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